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イベント情報

2017.07.31

誌上講義:体系的に理解することで情報は自社を飛躍させるツールとなる(高中 公男 教授)

Those who win the information win the world.(情報を制する者は世界を制する)

マイクロソフト社の創業者ビル・ゲイツ氏は、「ライバルに勝つか負けるかは、いかに情報を収集、管理、活用するかで決まる」と話をしています。情報の価値は、その活用方法によって、大きく異なります。

現代社会は、さまざまな情報で溢れています。自社の経営行動、戦略を検討、決定する上でも重要なのは、情報です。これは、我々を取り巻く市場の不完全性によるものです。市場における僅かな変化を的確に捉え、それを自社の経営に適宜、的確に活かすことができた企業のみ生き残ることができます。

自社にとって重要な情報を他社に先駆けて入手し、どのように整理、管理、活用するかが、勝者と敗者の大きな分かれ目ともなります。

情報に踊らされるのではなく、情報で踊らせろ!

情報は、さまざまなメディアを通じて発信されますが、その扱われ方は、情報を発信している放送局や出版社などが都合で決めている場合もあります。こうした情報を敏感に察知し、その重要性を適切に把握することができれば、情報を他社に先駆けて活用できることになります。

例えば、「流行」というものは意図的に作られています。したがって、自社が情報を起こす側、「流行」を創る側に回ることで、情報を制し、市場を、ひいては世界を制し、消費者をコントロールすることになります。

市場の変化を予測したり、自社に有利な環境を創出するような形で活用したりできることこそが、情報を制することを意味するでしょう。

何が必要なのかを理解すること

インターネットの普及に伴い、必要な情報へのアクセスが向上し、情報収集が容易になりました。しかしながら、情報アクセスの向上は、情報の「質」を見極めることを困難にする要因でもあります。特に、誰もが情報発信者となることが可能となったインターネット社会では、情報の「信頼性」をしっかり考える必要があります。

情報は、その発信者、情報源に近ければ近いほど「信頼性」が高くなります。情報は、その情報源たるプライマリー・ソースから得られた情報から、それを活用した二次情報、二次情報を加工した三次情報へと、プライマリー・ソースから離れれば離れるほど、「信頼性」が低下します。例えば、政府による経済統計は、数値データとして発表され、プイマリー・ソースになります。それを報道するニュース情報は、二次情報であり、報道に基づき書かれた記事は三次情報ということになります。プライマリー・ソースを活用して創られる情報は、情報発信者によるバイアスがかかる可能性があり、それに基づく環境分析は、プライマリー・ソースから離れれば離れるほど、誤解を発生させる可能性が高まります。

また、必要な情報が存在するのか否かを知ることも、情報を知るということです。必要な情報が入手可能なメディアで存在しない場合には、ユーザー、消費者などのプライマリー・ソースから直接収集し、独自の情報を整理することが必要となります。アンケート調査、インタビュー調査などは、そうした情報収集の代表的手法です。

情報の信頼性
情報の信頼性

情報の価値と活用法を理解せよ

市場調査(マーケティング・リサーチ)は、自社に必要となる情報を収集するツールです。本学で私が担当している「市場調査法」は、情報の収集、整理、分析までの全てが含まれる講義になっています。収集方法も、整理法も、そして分析手法も重要ですが、まず何よりも、情報というものに対する理解が不可欠です。

情報は、その用途に応じて適切に取捨選択される必要があります。例えば、経済統計などの数値データは、「定量情報」と呼ばれ、対象となる事象を数値で把握することができ、過去から現在に至る変化、トレンドを把握する上では極めて有効な情報になります。しかし、市場の中で活動する企業、消費者の行動全てを把握することはできません。流行の萌芽を知るためには、主体となる企業、消費者などが、何を考え、どのように行動しているのか、という数値には表れない情報をキャッチしなければなりません。将来を予測するには、「定量情報」に対して「定性情報」と呼ばれる個別情報、つまり、企業や消費者の個別の「声」を知ることが必要になります。

「情報を制する」とは、情報の「価値」と「質」を理解し、用途に適した情報を収集、整理、分析し、活用することなのです。

定量情報と定性情報
定量情報と定性情報

教授
高中 公男

高中 公男 教授
【担当科目】マネジメントサイエンス、市場調査法、演習Ⅰ・Ⅱ

立教大学経済学部経済学科卒業。東京工業大学にて博士号取得。学術博士。経営士。産業カウンセラー。

政府系調査機関、民間コンサルティング会社等にて、産業調査、市場調査、コンサルティングに従事。矢野経済研究所では、自動車部門の立ち上げに参画し、上級研究員、企画開発室長を歴任。分野として、食品から自動車、業務としては、海外産業・市場調査、技術調査、技術の市場性評価、経営戦略、事業戦略、新製品開発、マーケティング戦略など、幅広い業種、企業、内容に関する調査、コンサルティングを実施。その他、若年層の就業支援を目的とした特定活動法人(NPO)キャリア・サポート協会を立ち上げ、活動を行っている。

※この内容は、広報誌(J-PRESS)の記事を転載したものです。
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