FAQ(Q&A)

1. MBAとはどのようなものですか?

MBAとはMaster of Business Administration の略で、経営の大学院を修了すると与えられる経営学修士の学位です。 経営、財務、人事管理等、企業経営に必要となる知識全般を学びます。また、本学では起業や事業創造をテーマとして実務家教員を多く配置した実践的なカリキュラムが特徴となっています。

2. “事業計画書を作る”とありますがこれまでに作成したことがなく不安です。

事業計画書は、ビジネスプラン作成法の授業を通して作成に必要な知識・技能と思考力を養うとともに、担当教員との個別面談を通して方向性や実現性などをチェックし適切なアドバイスを受けることができます。 1年次に企画書を作成し2年次に事業計画書の作成、仮設の構築と検証といった具合に段階的に進めていきます。 その全ての過程においてが演習担当教員が懇切丁寧に指導を行いますので安心です。

3. 会社では管理部門に所属しているのですが、事業計画書の作成は必要なのでしょうか?

事業計画の作成は「仮説の構築」→「仮説の検証」→「仮説の再構築」→「再構築した仮説の検証」というビジネスには必ず必要な思考回路を学びます。このような思考のサイクルは“起業をする”、“起業をしない”に関わらず必要です。 また企業内、組織内のどの部署においても必要なことですので、みなさんに取り組んでいただきます。

4. 1週間のうちどのくらい通えば2年間で修了できますか?

履修する科目数にもよりますが、最短で2日。平均的には1週間のうち2日~4日通学すれば2年間で課程修了に必要な単位数(34単位)を修得することが可能です。 本学の学生は、1年次に多めに履修して2年次は演習(事業計画書の作成)に集中する人や2年間平均的に履修する人、1年次―2年次ともフルに履修する人など様ざまです。 また、修得する単位数も人により異なり修了要件の34単位の人から修得上限の60単位を修得する人まで様ざまです。

5. 起業しなくても修了はできますか?

もちろん修了できます。修了要件は「34単位以上の修得」です。 これには事業計画書を作成する「演習(6単位)」を含んでいますが、実際の起業は修了の要件にはなっていません。 本学の学生は、起業を目指す方だけではなく、企業や団体等の組織に属して組織内の改革や新規の事業創造を目指す方も多くいらっしゃいます。起業することが修了の絶対条件ではありません。

6. 学生を派遣する企業の目的やメリットを教えてください。

企業や団体によって目的は異なりますが、「幹部候補育成」と「社員研修の一環」という中期・長期を見据えてのケースが多いです。 特に将来の幹部候補として、経営に関する幅広い知識の修得と人脈の拡大を期待しているようです。 また、新規事業のミッションを持って入学し、修了後にそのテーマ事業化しているケースもあり、事業拡大の可能性が高まります。

7. 四年制の大学を卒業していませんが受験は可能でしょうか?

企業や団体等において2年以上の実務経験がある方やビジネス志向など明確な問題意識を有している方で、個別の出願資格審査で経験と学力が一定の水準を満たしている場合には受験が可能です。入学時点で22歳以上であることが条件です。 詳しくは事務局入試係までお問合せください。

8. 外国籍の留学生が出願するための日本語力の条件を教えてください。

日本語能力認定試験1級を取得していることが条件です。または、日本語留学試験270点以上、BJTビジネス日本語能力テスト480点以上、実用日本語検定630点以上のいずれかを取得していることが必要です。あるいは出願資格審査を行い、本学がそれと同等以上の日本語能力を有していると認めた場合も出願することができます。

9. 大学院からの連絡などは、どのようにして知ることができますか?

本学では学内SNSを導入していますので、インターネットに接続されたパソコンがあれば自宅や職場はもちろん、全国どこからでも学内SNSへログインする事が出来ます。 事務局からのお知らせや特別講義の案内、新着図書のお知らせ等の確認、また履修登録やDVD視聴予約をすることが出来ます。さらに、学内SNSとして学生間、学生と教職員間のコミュニケーションツールとしてブログの開設・情報発信、掲示板の活用、サークルの形成、メールの送受信などが可能です。

10. オフィスアワーとはどのようなものですか?

本学では、学生が教員に個別に授業の質問や生活上の相談が出来るオフィスアワーの制度を設けています。 専任教員に対して授業の質問や事業計画のことや生活上の相談などを自由にすることが出来ます。特定の日時に教員の研究室などで個別に対応してもらえます。 また、決められた日時以外でも教職員が可能な限り懇切に個々の質問や相談に応じてみなさんの事業計画作成のサポートを行います。