菅原 正克さん

仮説検証型の思考・実践方法が身についたと感じます

菅原 正克さん

社会福祉法人 愛宕福祉会 法人本部事務局 総務部 副部長

2012年3月本学修了

本大学院に入学しようと思われた動機は何でしたか?

幅広い知識・経験を具備し、多角的な視点から事業の創造を検討する能力を養成するために、貴学を志望しました。アントレプレナーシップを担保する事業創造に係る系統化されたカリキュラムが用意され、総合的な経営管理の知識・手法を学ぶことができ、また、「環日本海」といった立地条件による近隣諸国の留学生との交流の機会もあることから、今後ますますパラダイムシフトする社会環境・国際状況に対応するビジネスモデルを構築するためには、貴学において学ぶことが最良と考え、入学を志望するに至りました。

入学して一番苦労したことは何でしたか?またそれに対してどのように乗り越えようとされましたか?

就業しているため、仕事が予定以上に遅延したり、不測の事態・トラブル等が発生し、講義に出席することが困難になるケースが散見され、また、講義を数多く履修すればする程、平均の夜間に学習する時間が作れないことにも苦慮していました。その対策として、出席できなかった講義のDVDを視聴して理解を深める、また、平日に学習時間が作れない場合には、休日を利用して、調査、レポート・課題への対応を行っていました。

平日の勉強時間、休日の勉強時間はそれぞれどれくらい確保されていましたか?

平日は、仕事並びに講義があることから、文献収集、調査を中心とした学習を1時間程度、 また、休日については、課題の対応、レポート作成等を中心に、2~3時間程度は確保するように努めていました。さらに、春・秋学期末の時期には、5時間程度の学習時間を確保し、課題への対応を行っていました。

仕事と勉強の両立や、勉強する時間を生み出す「やりくりのコツ」は何でしたか?

平日は、仕事並びに講義に出席するため、時間を作り出すことが比較的困難ですが、当日の講義において、理解不足の部分、個別に調査が必要な部分について、僅かな時間でも、インターネット等で、知識・理論の補強、拡充、整理をしておくと、休日の学習時がスムーズに進捗します。また、仕事のスケジュール構成についても、2か月先までに予想される業務を全て洗い出し、プライオリティ(優先順位)を付け、1か月程度で組み直します。 そうすれば、相手方の都合に左右される業務以外は、比較的順調に進捗し、講義への出席も可能になりました。

周囲の学生はどのような雰囲気の方々でしたか?大学院の雰囲気をお伝えください。

院生は、社会人から学生、また、年齢層も広く、留学生の在籍者も多数いることから、様々 な考え方、各自のキャリア・生活歴を尊重する雰囲気があります。また、カリキュラムにおいても、グループワークやチーム毎に課題を設定し、調査・研究の上、発表・プレゼンを行う講義も多数あることから、相互の見解を尊重する風土が形成されていると感じます。

本大学院へ入学前と入学後で、自分自身にどのような変化がありましたか?

貴学に入学後、仕事上において、仮説検証型の思考・実践方法が身についたと感じます。事業に着手する前に仮説を設定し、様々な方面から実践することによって、仮説を検証し、必要な場合には、修正または、より効果的なものに変更したり、付加することによって、ビジネスのクオリティを高めるといった行動が可能となりました。また、過去の経験に頼るだけではなく、理論的な裏付けを持って、説明責任(アカウンタビリティ)を果たすことが可能となりました。

現在取り組んでいる課題・テーマ、もしくは最も力を注いできたことは何でしたか?

農業分野における、TPPの影響と問題点。並びに、水耕栽培についての知識・技術。障がい者雇用の促進と制度的な問題。

本大学院で学んできたことが、現在の仕事や私生活で役立っていると実感するケースはどんなときですか?

仕事上、自分で実践するのみならず、知識・技術の伝承並びに人材育成が必要となるケースが散見されます。その際、貴学で学んだ知識・技術や実践によって、受け手のリテラシーを高め、より深く理解してもらえる方法が身についたと実感しています。

将来、実現したい夢、もしくは自ら創造したい事業分野(新事業・ビジネスモデル等)は何でしたか?

アグリビジネスから発信する「第6次産業の創出」~障がい者雇用と福祉の自立~第6次産業(第1次産業×第2次産業×第3次産業)の創出。障がい者雇用による継続した労働力を背景に、有機農法や無農薬栽培で育成された農業生産物を起点として、加工、流通、販売の全工程に関与する単体企業(株式会社)を設立し、諸問題を解決することで、企業にとっては累積する収益確保が可能なほか、障がい者の雇用・就労支援を担保し、また、中間コストを省いた新たな流通システムを確立することで顧客にとっても低価格が享受できるWIN-WINの構造を実現する。ソーシャルビジネスによって、事業収益を追求し、地域の課題解決を目指します。

これから入学を検討されている方にアドバイスをお願いいたします。

事業創造研究科は、実践的なビジネスを念頭に置いた「事業創造」を研究する場であり、また、ビジネスの経験豊富な先生方が揃っています。経営学の知識が不可欠とは言いませんが、大学の経営学部・学科を卒業していなかったり、就業の経験が無い方が入学される際には、経営学の基本書を読み、専門用語の意味を理解しておくと、より理解し易く有益であると思います。

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