事業創造大学院大学

2025年4月、事業創造大学院大学は
開志創造大学(仮称)へ名称変更予定です。

学生の声

髙野 健二 さん

教育は未来への投資。 実践し根付かせていくことが 社会貢献・地域貢献に。

髙野 健二さん

株式会社ひらせいホームセンター 取締役 (財務、店舗開発企画、資産管理)  2019年10月本学入学

年齢の違いはあれ多くの 先輩・後輩に恵まれた学生生活

弊社の新たな社員教育・研修の一環として2006年に(当時)新しく新潟市に開学された事業創造大学院大学への社員派遣の弊社第1号社員(その後通算3人)として会社派遣の学生として入学に至りました。第1期生から会社より入学の勧めがあったのですが1年間待って2期生として入学することになりました。おかげで年齢の違いはあれ多くの先輩、後輩に恵まれました

後追いで勉強したものが 今になって役立つものに、 教育は未来投資

大学院修了後、新潟市が国家戦略特区の農業特区として指定され、農業生産法人「株式会社ひらせいファーム」の立ち上げや地域構成員としての認可申請の際に大学院の授業で学んだ「アグリビジネス」、「農業政策」など農業経営の知識がとても役立ちました。マーケティング、コーポレートブランド、アルゴリズムによる意思決定などの知識ビジネスケーススタディ、経営戦略など、振り返ると当時は後追いで勉強したものが今になって役に立っ
ているものが様々にあります。

これがまさに教育なのだとあらためて実感し、教育は未来投資なのだと感じ指導していただいた先生方の先見性・知見に感謝し、派遣してくれた会社に感謝し勉強することの大切さを今さらながら感じ、企業・個人における教育研修などの機会を広げていかなければならないと考えます。

取組みを実践し根付かせて いくことが社会貢献・地域貢献に つながっていく

会社では現在は財務・店舗開発の担当取締役として、最近、注力していることは国や地方自治体で制度化された税制優遇制度、各種助成金制度などの活用、申請から採択、交付決定、完了報告、成果報告に至る行政との一連の対応、そして各種制度の情報キャッチなどの対応です。
国や地方自治体などで予算化された各種制度を知らなければそれで終わってしまいます。各種制度の情報を調査、収集し、会社での取組みを実践し、その果実を取り、会社に取組みを根付かせていくことが社会貢献、地域貢献につながっていくものと確信しています。
コロナ禍にありますが弊社はホームセンターを中心に生活必需品の取り扱いを5歳から85歳まで幅広いお客様をターゲットに3事業部4業態(HC、食品、ダイソー、TSUTAYA,、EX住まいのお手伝い事業)の各店舗で販売を行っております。
嗜好品は取り扱わず、生活用品をより安く、より豊富にお客様に提供するという創業以来のぶれない経営方針と生活必需品の販売における売場での取組み準備がコロナという災害に適応し、コロナ禍の地域社会の一つのインフラとしてお役に立ったと勝手ながら考えています。

無駄になる勉強・経験は 何一つない

様々な入学動機があり、その後の人生があると思いますが無駄になる勉強・経験は一つもないと思います。事業創造大学院大学というビジネススクールで学びMBAも取得することが出来ました。現在、名刺にMBA(経営管理修士)という肩書を折角なので入れています。
決して成績はよくなかったのですがその効果もありMBAをどこで取得したかなど商談での話題の一つとなり、その都度、新潟の事業創造大学院大学の在学時の話をしています。
また、異業種の学生との交流もあり同窓生という関係での情報交換なども役に立っています。これからも学んだことを会社業務や地域・社会貢献に役立てていければと考えています。