独立し起業家としてビジネスを新規にスタートさせ成長させるためにも、組織内で事業を承継し、後継経営者となるためにも、自ら起業に取り組むことができる資質や組織内で新しい事業を創出することができる資質（アントレプレナーシップ＝起業家精神）が必要不可欠です。本学では起業や事業承継を実現し、かつその事業を発展させるにふさわしい高い能力・識見と専門性を備えた、事業創造実践家の育成を目指します。

本学では2年間を通じて担当教員によりゼミ形式によるきめ細かな演習指導が行われます。入学後の半年間はプレゼミナールが始動し、修士論文の設定テーマを明確にします。1年次後半の演習Ⅰでは、修士論文の執筆活動が本格化し、2年次は1年を通して演習Ⅱを行い、国税審議会への申請認定が可能なレベルの修士論文を仕上げていきます。

• 
  鈴木 悠哉准教授

  担当科目/税法演習Ⅰ・Ⅱ

• 
  駒宮 史博教授

  担当科目/税法演習Ⅰ・Ⅱ

• 
  金 紅花講師

  担当科目/管理会計論
  財務諸表分析
  会計演習Ⅰ・Ⅱ

• 
  田島 秀則教授

  担当科目/税法演習Ⅰ・Ⅱ

• 
  山下 清兵衛教授

  担当科目/税法演習Ⅰ・Ⅱ

• 
  金 紅花講師

  担当科目/管理会計論
  財務諸表分析
  会計演習Ⅰ・Ⅱ

科目免除による税理士資格取得だけではなく、多様なバックグラウンドを有する学生との交流は、学内外で情報交換や経験の共有化が図れるため大きな財産となります。本学は海外からの優秀な外国人学生を積極的に受け入れていますので、グローバルな視点からビジネスを捉えるよいチャンスにもなり、日常では得られない人脈形成が期待できます。国籍、年齢、業種を問わず、多様な人材が集い、起業や事業承継等を志しています。

税理士試験の科目免除申請を行うためには、一定単位以上の講義科目の履修が欠かせません。「税法」に属する試験科目2科目の免除申請を行うためには「税法」に関する講義科目を4単位以上、「会計学」に属する試験科目1科目の免除申請を行うためには「会計学」に関する講義科目を4単位以上履修することが必要です。本学では講義1科目履修につき2単位付与され、「税法」に関する科目を3科目、「会計学」に関する科目を2科目開講していますので、科目免除の申請の認定に必要な単位数を修得することが可能です。

本学の日本人学生の多くは、様々な業種や職種の第一線で働きながら通学しています。

■ 昼間は仕事に集中、夜間に大学院へ通学

週３～４回程度の通学を目安に、業務の都合に合わせて計画的に履修することができます。

■ 欠席した講義は動画で視聴可能

業務の都合でやむなく欠席した場合や復習などのために、講義を動画で視聴することができます。

■ 駅から近く通学至便な環境

新潟駅の南口を出て徒歩7分にキャンパスがあるため、仕事帰りに通学しやすい環境です。

■ 長期履修生制度の利用

標準修業年限である２年間での履修に困難な事情がある場合、３年または４年に延長することができます。

■ 専門実践教育訓練給付金制度の活用

一定の条件を満たす方は、本学に支払った学費の一部（最大　112万円）を給付金として受け取ることができます。