学校法人 新潟総合学園 総長
池田 弘
設置者 | 学校法人新潟総合学園(総長 池田 弘) |
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大学院名称 | 事業創造大学院大学 Graduate Institute for Entrepreneurial Studies |
研究科、専攻名称 | 事業創造研究科 事業創造専攻 |
取得学位 | 経営管理修士(専門職) MBA(Master of Business Administration) |
開設時期 | 2006年4月 |
所在地 | 〒950-0916 新潟県新潟市中央区米山3-1-46 |
入学時期 | 春学期(4月)、秋学期(10月) |
修業年限 | 標準修業年限 2年(就業者は4年以内の長期履修生制度あり) |
募集人員 | 80名(収容定員160名) |
開講形態 | 平日(昼・夜間)及び一部の土曜日(昼間)に授業を開講 |
教育内容 | 高度な専門理論とそれに見合う実務能力を教授、研究し、起業家・組織内事業創造を担い得る人材の育成 |
海外出身学生 | 海外からの優秀な外国人留学生を積極的に受入れています。 |
基本理念は、(1) 独立あるいは組織内で新規事業を創造しうる人材の育成、(2) 地域社会のニーズに応えうる人材の育成、(3) 国際社会に貢献しうる人材の育成です。本学ではこの基本理念を実現するために、建学の精神および本学の目的を明確にし、以下の3つのポリシー(「アドミッションポリシー」・「カリキュラムポリシー」・「ディプロマポリシー」)をベースに入学者を受け入れ、カリキュラムを編成し、アントレプレナーに必要とされる基礎知識およびアントレプレナーシップの発揮に必要な専門的かつ実践的な知識を修得して、地域社会および国際社会に貢献しうる起業家および組織内で新規事業を創造しうる人材の輩出を目指しています。
事業創造大学院大学においては、わが国が直面する課題を広く認識するとともに来るべき時代の潮流を把握しつつ創造的な経済・産業活動に取り組む人材を育成します。 すなわち自ら起業に取り組むことができる資質、また組織内において新しい事業を創出することができる資質(アントレプレナーシップ)の形成につながる教育を行い、 地域を再生する人材を育成することにより、真に活力あるわが国経済の発展に貢献します。 本学ではそのために「研究に基づいた実践、実践に基づいた研究」を理念に掲げ、あくまで、起業を実現しかつその事業を発展させるにふさわしい高い能力と識見と専門性を備えた、事業創造実践家の育成を目指します。
事業創造大学院大学は、学術の理論および応用を教授研究し、その深奥をきわめ、文化・社会の発展に寄与するとともに、経済・産業の諸分野において貢献しうる高度職業人の育成を目的とします。 事業創造研究科事業創造専攻は、日本経済、グローバル経済の相互発展に貢献する事業や企業を、独立して、または組織内で創造し、経営する人材を育成することを目的とします。
事業創造大学院大学では、独立したベンチャー企業の創業や組織内での新規事業の創造・経営などに明確な問題意識を持ち、確固たる目的意識を有する人材を受け入れます。 そのため、社会人として職務経験を有する者の他、起業に対する熱意にあふれ成績優秀な現役学生も受け入れ対象としています。 選抜にあたっては、経済や企業経営の分野に関する学力試験を行うほか、面接試験を通じて独立起業や組織内事業創造に対する熱意や適性を有する人材であるか否かを判断します。
事業創造大学院大学では、独立起業や組織内事業創造を担いうる人材およびビジネスのグローバル化に対応できる起業家等の人材を育成するためのカリキュラムを編成しています。 基礎段階から発展的な内容へと幅広い科目を体系的に学ぶことが可能な教育プログラムを提供し、アントレプレナーシップの涵養と実践的な能力の育成を目指します。
事業創造大学院大学では、起業家および組織内事業創造を担う人材の育成を目的としてカリキュラムを編成しています。 したがって、これらの人材に必要とされる基礎知識およびアントレプレナーシップの発揮に必要な専門的かつ実践的な知識を修得して所定の単位を取得するとともに、 実効性のある事業計画書等、専門職成果報告書を作成して審査で合格したものに対して経営管理修士(専門職)の学位を授与します。
所在地 | 事業創造大学院大学 〒950-0916 新潟県新潟市中央区米山三丁目1番46号 TEL : 025-255-1250 FAX : 025-255-1251 |
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交通アクセス | JRをご利用の際は、最寄りの駅は新潟駅となります。 新潟駅の南口を出て徒歩7分。 市内路線バスをご利用の際は、最寄りのバス停は米山停留所となります。 |
学校法人 新潟総合学園 総長
池田 弘
日本経済を取り巻く環境は、人口減少による潜在成長力の鈍化や経済のグローバル化、新型コロナウイルス禍における人々の行動変容、あらゆる分野におけるDXの推進、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みなど、かつてとは大きく変質してきています。新しく枠組みを変えつつある経済構造の中で企業活動の活力やダイナミズムを取り戻すことが、わが国経済の喫緊の課題になっています。長年教育事業に取り組んできましたが、企業社会にダイナミズムを復活させるために何ができるかを考えたとき、起業家や組織内事業創造を担い得る人材を育成することが使命だと強く感じました。
近年、起業家支援に力を注いできた中での実感ですが、まだまだ日本では起業家の育つ環境が整備されておらず、若い人達に、事業創造に必要な知識を学んでもらうことの必要性を常々感じていました。本学はそうした社会の要請に応えるべく創立されました。多くの人々が事業を起こし、自分のやりたいことでいきいきと人生を送ることが当たり前になると、起業は就職に並ぶ、いえ、就職を超える職業選択の一つになるでしょう。そのような風土が日本にも定着していくことが重要です。
この大学院大学では、奨学金制度のほか、優秀で着実にテイクオフすると判断される事業計画にはインキュベーション施設を提供したり、ファンドを紹介し資金調達の支援をする等、“やる気”のある人材に具体的な起業の機会を提供いたします。
本学は外国人にも門戸を開き、既に多くの留学生が学んでおります。グローバル化の波の中でビジネスをとらえることは、今後ますます必要になってくると思います。留学生の皆さんと机を並べ共に学び情報交換を行うことは、グローバルな感覚を養う大変良い機会になると思いますし、人的なネットワークの構築にもつながると思います。このように、国際化に対応できる環境を提供しております。
起業家や組織内事業創造を担う人材を送り出し、日本の経済発展に寄与していくという本学の理念をご理解し、多くの方に門をたたいていただけることを願っております。
NSGグループ会長、(株)アルビレックス新潟取締役会長。創業し、現在会長を務めるNSGグループは、教育事業と医療・福祉事業を中核に、検定・出版や飲食業、商社、広告代理店、建設業、不動産業、ゴルフ場、ホテル、アパレル、IT等の幅広い事業を展開する。アルビレックス新潟の初代社長として、地域密着型のビジネスモデルによるチーム運営で、屈指の観客動員を誇る人気チームに育てあげた。日本ニュービジネス協議会連合会会長。新潟経済同友会特別幹事。2018年3月、早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修士課程修了。
事業創造大学院大学 学長
五月女 政義
本学は建学の精神と目的に則り、「研究に基づいた実践、実践に基づいた研究」を理念に掲げ、直面する本質的な課題と次代の潮流を的確に捉え、自ら起業または組織内における事業創造・革新を通じて、日本経済とグローバル経済の相互発展に貢献する人材の育成に努めてきました。
現在、本学ではこうした原点と取り組みを踏まえ、「アントレデザインNo.1プロフェッショナルスクール」を旗印として掲げ、独自の人材育成・教育方法論の確立を目指しています。「アントレデザイン」とは「アントレプレナーシップ」と「デザインシンキング」を掛け合わせた造語で、「アントレプレナーシップの醸成と具体的なイノベーション創出に向けたコンセプト創りを含めた戦略的なデザイン思考を併せ持つ、実践的な教育」と定義しています。
起業/事業創造は、起業意欲や行動力といった「アントレプレナーシップ」が必要不可欠ですが、顧客や従業員など様々な利害関係者から「共感」「納得」が得られなければ成功に結びつきません。「アントレデザイン」は起業/事業創造意欲旺盛な人材の「思い」「アイデア」を侃々諤々のディスカッションや実践を通じて「共感」「納得」を得ながら事業コンセプトやビジネスモデルを磨き上げ、成功に導くというプロセスを提供する実践的な教育方法論です。
こうした考え方に基づき、本学では演習指導の一貫であるEI T(起業特別演習)制度や正課外の「アントレデザイン塾」「女性起業家育成塾」などを通じて、取引先とのマッチング、資金調達や会社設立支援など、より実践的な起業/事業創造の場・機会を提供しています。
また、本学には社会人院生と成長著しい国々の優秀な留学生が在籍しています。日々、多様な価値観や豊富な経験に接することで大きな刺激を受けるとともに、修了生のネットワークはかけがえのない財産になっています。
本学では、こうした起業/事業創造への実践的な取り組みを蓄積することにより、「事業創造大学院大学」=「アントレデザインNo.1プロフェッショナルスクール」というブランドを確立し、起業/事業創造を通じて、日本経済とグローバル経済の相互発展に寄与する人材の育成を目指していきます。
本学公式の大学院案内パンフレットです。
主に外国人留学生を対象とした概要パンフレットです。
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開設科目の概要や目的、講義科目、講義の進め方について詳細に説明しています。
客員教授の方々をご紹介した冊子です。